2015年の広島東洋カープとマツダスタジアムの経済効果について
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中国電力株式会社
2015年の広島東洋カープとマツダスタジアムの経済効果について
当社エネルギア総合研究所(所長:平野 正樹)はこのたび,広島東洋カープが今年24年ぶりのセ・リーグ優勝を果たし,かつ日本シリーズに進出した場合の,広島県におけるカープとマツダスタジアムの経済効果を試算しましたので,お知らせします。
【試算結果】
レギュラーシーズン,クライマックスシリーズ,日本シリーズを含むカープの試合開催(県内)に伴う経済効果を試算したところ,2015年のカープとマツダスタジアムの広島県における経済効果は,年間約256億円(前年比39億円増)と見込まれ,それに伴う雇用効果は年間約2,470人(同400人増)に上ると考えられます。
これは,カープ歴代最高の観客動員数を記録した昨年の経済効果を,さらに上回る予測となり,経済効果,雇用効果,観客動員数ともに過去最高となります。
なお,本試算は1年間の経済効果を示していますが,中長期的には,カープとマツダスタジアムの存在は,広島市の表玄関であるJR広島駅周辺の賑わいの創出や店舗・オフィス等の立地促進が見込まれるなど,本試算の経済効果には表れない,さらなる地域活性化効果が期待されます。
[広島県におけるカープとマツダスタジアムの経済効果]
経済効果 (億円) |
雇用効果 (人) |
観客動員数 (万人) ( )内は1試合当たり |
シーズン終了時の カープ順位 |
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2008年 (旧市民球場最終年) |
- | - | 139 (2.0) | 4位 | |
2009年 (マツダスタジアムオープン初年) |
205 | 1,930 | 187 (2.7) | 5位 | |
2010年 | 176 | 1,640 | 160 (2.3) | 5位 | |
2011年 | 173 | 1,610 | 158 (2.2) | 5位 | |
2012年 | 180 | 1,680 | 159 (2.3) | 4位 | |
2013年 | 185 | 1,730 | 157 (2.2) | 3位 | |
2014年 | 217 | 2,070 | 190 (2.7) | 3位 | |
レギュラー シーズンのみ | 228 | 2,190 | 198 (2.9) | 優勝(想定) | |
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2015年 | 256 | 2,470 | 226 (2.9) | 日本シリーズ進出 (想定) |
注:1. 経済効果および雇用効果は広島県を対象とし,2009年~2014年は観客動員数(県内)の実績をもとに算定。
注:2. 観客動員数はカープ主催試合(レギュラーシーズン)の合計。ただし,最下段のみ,クライマックスシリーズ(6試合)および日本シリーズ(3試合)を含む。
注:3. 1試合当たり観客動員数はマツダスタジアムのみの値。なお,2015年の想定値は同スタジアムの収容人員(3.3万人)に近づいており,大幅な伸びは難しい。
【試算の前提】
昨年,2年連続のクライマックスシリーズ進出を果たした広島東洋カープは,今年,黒田投手などの加入もあり,ファンや県民・市民の間で優勝への期待が高まっています。
そこで本試算では,広島東洋カープが今年,シーズンを通して好調を維持し,24年ぶりのセ・リーグ優勝を果たした上,クライマックスシリーズ(ファイナルステージ)を勝ち抜いて日本シリーズに進出することを仮定しました。年間観客動員数はレギュラーシーズン,クライマックスシリーズ,日本シリーズを含め約226万人(前年比36万人増)と仮定しました。
(参考1)定義
○ 「経済効果」とは,広島東洋カープの県内試合開催に伴い生じた県内生産活動の成果(生産額,あるいは売上高)の合計。
○ 「雇用効果」とは,広島東洋カープの県内試合開催に伴い生じた県内生産活動に従事する雇用者数で,既存の雇用者も含む。
(参考2)経済効果算定に含まれるもの・含まれないもの
算定対象 |
(カープ球団関連) ○ カープ県内試合の観戦チケット代 ○ カープ関連グッズの購入代 ○ 球場内での飲食料品の購入代 など (カープ球団以外の事業者関連) ○ 観客の交通費・燃料代 ○ 観客の飲食・宿泊代 ○ 他球団関係者の広島県内での宿泊・飲食・交通費 など |
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算定対象として いないもの |
(経済的な効果) ○ 屋内練習場などマツダスタジアム関連の建設工事に伴う効果 ○ 優勝セールや優勝パレードに伴う効果 ○ マツダスタジアムで今年7月に開催予定のオールスターゲームの効果 ○ カープのオープン戦やファン感謝デーなどのイベントに伴う効果 ○ 自宅等でのTV観戦やパブリック・ビューイングに伴う効果 ○ カープ預金など関連金融商品の販売に伴う効果 など (その他の効果) ○ 地域のスポーツ・文化振興に対する効果 ○ 上記「算定対象」には含まれない,JR広島駅周辺の賑わいを創出する効果 など |
以上